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日本小児皮膚科学会 会長 高森 建二写真

日本小児皮膚科学会
会長 高森 建二

 この度、3月15日に開催されました新旧合同運営委員会において会長候補として推薦され、7月28日、東京で行われました第32回日本小児皮膚科学会総会において斉藤隆三先生の後任として第5代の会長に選出されました。大変光栄に思うと同時にその重責に身の引き締まる思いであります。また、副会長には小児科側から河野陽一教授(千葉大学)を、皮膚科側から秀 道広教授(広島大学)を推薦させて頂き、総会において承認して頂きました。今後は日本小児皮膚科学会の活性化のためにトロイカ方式で運営していきたいと思います。先生方のご協力を宜しくお願い申し上げます。
 さて、日本小児皮膚科学会は1977年(昭和52年)、会長に安田利顕先生を、事務局長に山本一哉先生を擁して発足し、第一回学術大会が東京にて開催されました。1986年には第4回国際小児皮膚科学会が、第10回日本小児皮膚科学会とジョイントして東京で開催されるに至りました。以来、会員数の増加と共に発展し、当初400人でスタートした会員数も現在では1554人規模となり、年1回の学術大会、年2回の小児皮膚科学セミナー、学会に連動した市民公開講座の開催、そして年4回の学会機関誌“日本小児皮膚科学会雑誌 Journal of Pediatric Dermatrology”の発行などを行い小児皮膚科学の啓発に努力しております。
 本学会は小児の皮膚疾患を共通基盤とする小児科と皮膚科の先生方が、一堂に会して小児の皮膚疾患の病態と治療について研究発表を行い、議論し、討論を通して互いに情報の交換を行い、研鑽を積む場であります。本学会は今日まで多くの学会役員、学会関係者そして会員の方々の努力により順調に成長して参りました。 小児皮膚科学は新生児期から思春期までの間に生じる皮膚疾患の診断、治療そして予防を取り扱う学問であります。そのためには発達学から見た小児の特性や皮膚の状態を理解しておく必要があります。ここに皮膚科医と小児科医の連携の必要性があると考えます。
 本学会の参加者を見てみると、実地診療を担当されている病院勤務医や開業をされている診療所の医師の参加が多く、大学関係者の参加者が少ない傾向にあり、どちらかといえば、実地診療に役に立つ診療に直結した学会であるように見受けられます。医学は絶えず進歩しており、小児皮膚科領域においてもその例に漏れません。従って、第一線の臨床を担当されている医師と大学の医師・研究者が一堂に会して同一目標に対して討論することは最新の知識を得る手段として必要であり、小児皮膚科の発展のためにも必要であると考えます。従って、今後は実地医家の先生と大学の医師、研究者が多数参加できるような学会にしてゆきたいと考えております。小児皮膚科医の担当する疾患は多岐に亘っておりますが、アトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患、遺伝性水疱症や角化症など難治性皮膚疾患に属するものも含まれます。これら疾患については研究班を組織し、日本皮膚科学会、日本小児科学会、日本アレルギー学会など、他の関連学会と連携して病態解明と治療法の開発を行ってゆく必要があると思われます。更には小児皮膚科に関連する国際学会にも積極的に参加し、連携をして国際化してゆくことも必要であると思われます。そのことにより日本小児皮膚科学会のステータスが高まるものと考えます。
 小児皮膚科を専門とする医師が少ない現状においては、小児皮膚科医を育成する機関として学会を機能させる必要があり、将来的には小児皮膚科医認定制度も考慮する必要があるかも知れません。
 日本小児皮膚科学会が発足して31年、実地診療を大切にするという伝統を継承しつつ、若い息吹を吹き込んで更なる発展を目指して頑張りたいと思います。ご協力宜しくお願い致します。

(2008年7月記)

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